[MBA]講演－エコノミストグループ前CEO
硬派の経済誌として名高いThe Economistのグループの前CEO、Helen Alexanderの講演が学校でありました。
お題はDeveloping Global Media Brandsということで、彼女がCEO在任時に特に海外を中心に売り上げを拡大したことの背景等についての講演でした。
The Economist GroupはメディアコングロマリットのPearson PLCのグループの一部で（Pearsonは日本の教科書出版社、桐原書店にも出資してますね）、Pearsonの傘下のThe Financial TimesがThe Economist Groupの筆頭株主です。
彼女自身はOxfordを出たあとINSEADでMBAを取得し、40歳になる頃にはThe Economist GroupのChief Executiveになったということなので、ものすごい才女ですね。エネルギー会社のCentricaや自動車のRolls Royceの役員も兼任しているようです。
The Economistは産業革命直後の1843年に自由貿易をサポートするための新聞として発足したということなので、ずいぶん長い歴史を誇ります。
ちなみに、The Economistは週1回発行で見た目は雑誌の形態をとっていますが、あくまでも新しいトピックについて掲載するNewspaperであると称しております。
講演自体は、いかに編集者のクオリティーが重要か、ロンドンをベースにしていることの意味合い（アメリカとヨーロッパ大陸双方の価値観を“翻訳”）、広告会社任せにしないブランドマネジメントの重要性、海外の成長市場（インドや中国）への展開におけるポイントなど、短い時間ながら多岐にわたりました。
中でも僕がおもしろいと思ったのは、株主構成への気の使い方ですね。
雑誌のキモである編集者のクオリティーを落とさないためにも、そして政治家や財界の人間から特定の意見を代表している雑誌と思われないためにも、特定の株主の意見に左右されない独立した体制の維持が重要であるとのこと。
そこで、株式をOrdinary share、”A” Special share、”B” Special share、Trust Shareの4つに分けているという。
Ordinary shareは（元）従業員や創業者によって保有される株で、役員の選任権はないけれどそれ以外の権利はほかの株主と同じ。
A Special Shareはロスチャイルドなどを含む複数のファミリー、B Special ShareはFinancial Timesに保有されていて、A株主が7人の役員、B株主が6人の役員を指名できるので、筆頭株主のFTが過半数を握らないように工夫をしている。
Trust Shareが最も特徴的で、Trusteeと呼ばれる複数の個人が保有していている。この株主は、配当も給料も受け取らないコミッティーのようなもので、独立性の維持がミッションとなっていて、CEOの指名、編集者の指名、A株やB株の異動を管轄する権利が付与されている。
個人の利益よりも雑誌としての意見自体が重要なので記者の名前も匿名にするなど、徹底的に独立したジャーナリズムを展開するということへの拘りが、世界的にも名声を得ているブランドの基礎となっているということがよく実感できました。
質疑応答で成功するビジネスパーソンになる秘訣はと問われたところ、自分自身を、自分の中の常識を信じ続けることだと答えていました。
話しぶりは極めてソフトで好感のもてるタイプの女性でしたが、きっと上司が何と言おうと自分の信じていることは曲げないみたいな強さがあるのでしょうね。
インドなどへの海外進出についても、長い目で見てそれが必要な戦略だと信じるなら短期的な戦略は柔軟に考えながらもやりぬくべきと仰っていたので、きっと何事にもそういうものの見方をされるのでしょう。
（今回のように各界のトップの方の話を直接聞けて、そのあと立食パーティーにも参加できて、というのが今後1年続くかと思うと、いまから楽しみです！）
お題はDeveloping Global Media Brandsということで、彼女がCEO在任時に特に海外を中心に売り上げを拡大したことの背景等についての講演でした。
The Economist GroupはメディアコングロマリットのPearson PLCのグループの一部で（Pearsonは日本の教科書出版社、桐原書店にも出資してますね）、Pearsonの傘下のThe Financial TimesがThe Economist Groupの筆頭株主です。
彼女自身はOxfordを出たあとINSEADでMBAを取得し、40歳になる頃にはThe Economist GroupのChief Executiveになったということなので、ものすごい才女ですね。エネルギー会社のCentricaや自動車のRolls Royceの役員も兼任しているようです。
The Economistは産業革命直後の1843年に自由貿易をサポートするための新聞として発足したということなので、ずいぶん長い歴史を誇ります。
ちなみに、The Economistは週1回発行で見た目は雑誌の形態をとっていますが、あくまでも新しいトピックについて掲載するNewspaperであると称しております。
講演自体は、いかに編集者のクオリティーが重要か、ロンドンをベースにしていることの意味合い（アメリカとヨーロッパ大陸双方の価値観を“翻訳”）、広告会社任せにしないブランドマネジメントの重要性、海外の成長市場（インドや中国）への展開におけるポイントなど、短い時間ながら多岐にわたりました。
中でも僕がおもしろいと思ったのは、株主構成への気の使い方ですね。
雑誌のキモである編集者のクオリティーを落とさないためにも、そして政治家や財界の人間から特定の意見を代表している雑誌と思われないためにも、特定の株主の意見に左右されない独立した体制の維持が重要であるとのこと。
そこで、株式をOrdinary share、”A” Special share、”B” Special share、Trust Shareの4つに分けているという。
Ordinary shareは（元）従業員や創業者によって保有される株で、役員の選任権はないけれどそれ以外の権利はほかの株主と同じ。
A Special Shareはロスチャイルドなどを含む複数のファミリー、B Special ShareはFinancial Timesに保有されていて、A株主が7人の役員、B株主が6人の役員を指名できるので、筆頭株主のFTが過半数を握らないように工夫をしている。
Trust Shareが最も特徴的で、Trusteeと呼ばれる複数の個人が保有していている。この株主は、配当も給料も受け取らないコミッティーのようなもので、独立性の維持がミッションとなっていて、CEOの指名、編集者の指名、A株やB株の異動を管轄する権利が付与されている。
個人の利益よりも雑誌としての意見自体が重要なので記者の名前も匿名にするなど、徹底的に独立したジャーナリズムを展開するということへの拘りが、世界的にも名声を得ているブランドの基礎となっているということがよく実感できました。
質疑応答で成功するビジネスパーソンになる秘訣はと問われたところ、自分自身を、自分の中の常識を信じ続けることだと答えていました。
話しぶりは極めてソフトで好感のもてるタイプの女性でしたが、きっと上司が何と言おうと自分の信じていることは曲げないみたいな強さがあるのでしょうね。
インドなどへの海外進出についても、長い目で見てそれが必要な戦略だと信じるなら短期的な戦略は柔軟に考えながらもやりぬくべきと仰っていたので、きっと何事にもそういうものの見方をされるのでしょう。
（今回のように各界のトップの方の話を直接聞けて、そのあと立食パーティーにも参加できて、というのが今後1年続くかと思うと、いまから楽しみです！）
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